eBay（イーベイ）で海外取引をしていると、たまに「PayPal（ペイパル）の配送先住所と違う住所に送ってほしい」と、言われることがあります。
この場合は、一度取引をキャンセルして、バイヤーにPayPalの住所を変更してもらってから、再度ご購入いただくことにしています。
この場合、「だったらもういらない」と、キャンセルされることも結構あります。
では、なぜみすみす売上を逃すかもしれないのに、一度キャンセルをして、面倒な住所変更をバイヤーにお願いしているかというと、PayPalの売り手保護の要件が、PayPalに登録された配送先住所に商品を発送する必要があるからです。
この要件を満たしていた場合、あとでバイヤーに「クレジットカードを不正に使われた」などと言われて、チャージバックされた場合や、商品が届いたにも関わらず、「届いていない」と言われて、支払いの取り消しがされた場合に、商品代金を補償してもらえます。
なので、eBayで取引をする場合は、PayPalの配送先住所に必ず商品を送るようにしましょう。
今回は、バイヤーに「配送先住所は同じだけど、違う名前で送ってほしい」と言われた場合に、PayPalの売り手保護の対象になるのか、について解説します。
PayPalの配送先住所に違う名前で送った場合、売り手保護の対象になるのか？
結論から言うと、PayPalの配送先住所にPayPalに登録された名前と違う名前で送っても、売り手保護の対象になるとのことです。
理由を詳しく説明します。
eBayで違う名前で送って欲しいと言われた経緯
eBayで商品が落札された後にバイヤーから日本語でメッセージが届きました。
「あなたは○○○（苗字）の代わりに△△△（苗字）にアイテムを送ることができますか？名前を変更するだけで同じアドレスを使用してください。ありがとうございました」
（苗字は英語で「Last name（ラストネーム）」または「Family name（ファミリーネーム」のこと）
今回落札された商品は約5万円の商品で、バイヤーの評価は0でした。落札と同時に配送先の名前変更を依頼してきたので、ちょっと怪しいんじゃないかと正直思いました。
ただし、住所はPayPalに登録してある配送先住所であることと、苗字（ラストネーム）が同じであることから、PayPalに登録しているのは家族の名前なんじゃないかと推測できます。
でも万が一届かなかったときに、違う名前で送って売り手保護の対象にならなかったら嫌だなと思い、PayPalに確認してみました。
PayPalに問い合わせた回答
PayPalから以下の回答をもらいました。
「PayPalの配送先住所であれば、違う名前に送った場合も売り手保護の対象になります。ただし、名前の後ろに（）でPayPalに登録してある名前も書くのをおすすめします」
これを聞いて安心しました。
バイヤーの指定した名前で送ることで、バイヤーの要求も満たせるし、PayPalに登録してある名前も併記することで、確実に売り手保護の対象にもなります。
さっそくバイヤーにこのことを伝えたところ、「Excellent. Thank you.（素晴らしい。ありがとう）」という返事をいただきました。
今回は、PayPalの配送先住所に違う名前で送っても売り手保護の対象になることがわかって、安心して発送できました。（規約は変わることがあるので、一応PayPalに確認することをオススメします）
PayPalにお問い合わせする方法
PayPalにお問い合わせする方法は、電話とお問い合わせフォームがあります。
- 0120-271-888（国内から）
- 03-6739-7360（携帯電話・海外から ※通話料がかかります）
- お問い合わせフォーム
電話は、年中無休9:00〜20:00で受け付けています。
すでにアカウントを持っている方は、ログインしてからページ下部の「ヘルプ・お問い合わせ」から「その他のお問い合わせ方法」の電話かメールでお問い合わせするのがオススメです。
「電話で問い合わせる」をクリック。
「一時お問い合わせ用番号」の6桁の数字が表示されます。
この「一時お問い合わせ用番号」を入力することで、本人確認が省略できるので、よりスムーズにお問い合わせできます。
固定電話からは、フリーダイヤルなので通話無料でお問い合わせできますが、携帯電話からは有料になります。
Skype（スカイプ）などの通話サービスを利用すると、通話料が格安になるのでオススメです。
ログインする前と後では、お問い合わせ用の電話番号と営業時間が異なるので注意が必要です。
PayPalの売り手保護の資格要件
PayPalの売り手保護制度の資格要件は、以下の要件をすべて満たす必要があります。
- PayPal経由で支払いを受ける
- 単一のアカウントにおいて単一の支払いを受ける（割賦・分割払いは除外）
- 「取引の詳細」ページの配送先住所に商品を発送する。直接手渡しは、異なった住所に発送した場合、売り手保護制度の対象外
- 配送要件に従う（配送証明または配達証明）
- 「取引の詳細」ページで売り手保護制度の「対象」または「一部対象」の表記がある
- PayPalからの資料・情報提供要請にすみやかに対応
- お客様の資格要件が停止されていない
上の内容は簡略化しているので、詳しくは、PayPalサービスの「ユーザー規約」を必ずご確認ください。
まとめ
PayPalの配送先住所に違う名前で発送しても、売り手保護の対象になるということでした。
たとえば、家族名義のPayPalで支払って、本人の名前で発送してほしいということは、結構ありそうなので覚えておくとよいでしょう。
PayPalにお問い合わせするには、固定電話からはフリーダイヤルがありますが、携帯電話からは通話料がかかります。
固定電話がない場合は、Skypeから電話をかけると格安で通話できるのでオススメです。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
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